原爆を落とした唯一の国はアメリカ、広島、長崎、子供の頃いつ頃から知ったか定かではないが、
ピカドンなる呼び名は幼い時期に覚えたのではないか?
東宝映画「ゴジラ」という映画を見て、水爆実験のせいで蘇った恐竜との設定と記憶しています?。
ネット記事より。
この時「放射能」という言葉知り、第五福龍丸がビキニ環礁で被爆したニュースを聞いて子供なりに当時の世相を理解していたと思います。
「死の灰」、雨に混じっているから濡れてはいけないと注意されていた記憶がありますが、子供なので気にしていませんでした。
放射能を計る「ガイガーカンター」という測定器を知りました。
ニュース映画で漁港に運び込まれた魚を放射能があるかないかと測定している場面の記憶があります。
「原爆の子」の映画も記憶にありますが、見てはいなかったと思います。
この頃、アメリカ、ソ連などが水爆実験を競ってやっていた時代と記憶しています。
あれから70年以上が経ち
今では、核保有国は、
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ロシア: 約5,580発
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アメリカ: 約5,244発
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中国: 約500〜600発
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フランス: 約290発
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イギリス: 約225発
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パキスタン: 約170発
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インド: 約170発
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イスラエル: 約90発(推定)
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北朝鮮: 約50発(推定)。
ネット記事より。
戦後日本が反核運動で核廃絶を叫びつつも、アメリカ、ソ連(ロシア)に続き、第二2次世界大戦以降核保有国は9ヶ国になっています。
日本は平和憲法とアメリカに押し付けられたまま80年が経ち、国の安全、国民の安寧はこれで守られていると考える政治家がいることが恐ろしいと感じます。
日本は平和憲法とアメリカに押し付けられたまま80年が経ち、国の安全、国民の安寧はこれで守られていると考える政治家がいることが恐ろしいと感じます。
政治家の役割とは何かと原点を顧みるならば、「国民の財産、生命」を守るの一語の尽きると思うのですが、戦争反対、水爆反対と言いつつも、自国の守るという点では左翼政治家は言及しません。
そんな折、産経抄で取り上げられていたので、公明党代表の斎藤議員の話。
「斉藤鉄大は19日、安全保障政策担当の官邸筋が『核を持つべきだ』と発言したことに対しこう述べた▼『日本は非核三原則ではなく五原則だ』。核兵器を『持たず、作らず、持ち込ませず、』にとどまらず、『言わせず、考えさせず』も存在するというものだった。」
この記事に中川昭一氏が20年前の平成18年、核保有は議論があってもいいと語ったことでメディアからマスコミ、野党から袋叩き受けている。
がしかし2009年、
「中川昭一財務・金融担当相が二月十七日、ローマでの七か国財務相・中央銀行総裁会議(G7)後、もうろう状態で記者会見した責任を取って辞任した。」ネット記事より。
信任の厚い真っ当な保守政治家として期待されていた政治家、嵌められたのではと噂が立っていたと記憶しています。存命であらば72歳、残念でなりません。
「中川昭一財務・金融担当相が二月十七日、ローマでの七か国財務相・中央銀行総裁会議(G7)後、もうろう状態で記者会見した責任を取って辞任した。」ネット記事より。
信任の厚い真っ当な保守政治家として期待されていた政治家、嵌められたのではと噂が立っていたと記憶しています。存命であらば72歳、残念でなりません。
産経抄は「▼核保有の可能性を議論するのは、日本が核を使用するためでなく、 日本に核が撃ち込まれるのを抑止するためである。『汝平和欲さば、戦いへ備えせよ』ローマ時代から人口に膾炙してきた格言は、現在も古びていない▼公明とは国民の生命、財産、自由を守ることに真剣なのかと少々疑問を禁じ得ない。」
ここがいまの野党(左翼政党)、公明党同様欠落している点です。
政治家として基本中の基本を論じない欠点政治家。
政治家として基本中の基本を論じない欠点政治家。
国民民主党幹事長 榛葉賀津也氏が「国防に関しては与党野党の壁を越えて議論し取り組むべき」という趣旨を語っていた、まさに正論、頼もしい思いを抱きました。
今の日本、国際常識が通用せず、世論形成を担うメディア、新聞、テレビ、ラジオ、週刊誌等、戦後GHQが占領政策で押し付けた自虐史観を受け入れ、日本の伝統的文化、歴史観、民族観を否定して日本を貶める政治家が蔓延っているは
三度、被爆しないためにも「核保有」を抑止のために持つ。
また日本を被爆させて悲惨な目に合わすのか?
ネット記事より。
また日本を被爆させて悲惨な目に合わすのか?
ネット記事より。近隣の諸国を見てみよ、日本を核保有国に囲まれているのです。
左翼政治家、今どこの国が「軍国主義」か見定めるためにも、GHQが植え付けた自虐史観を解き放せ。








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