『営業左翼』という言葉を思いだした。

切っ掛けは、某テレビ局で放送されていた番組MCが放った言葉からでした。
発言を簡潔に言えば、「バイデン大統領は人権問題に関心が高く、前トランプ大統領は人権問題に関心が無い」でした。
時事問題に関して、素人でもわかる事実を真っ向から否定したのです。

私にしてみれば、日本の拉致被害者と真摯に向き合った大統領との報道も見聞していたので事実誤認もは甚だしいと思ったのです。
さらに新疆ウィグル自治区の中国の弾圧に対して、ジェノサイドと認定したのも前トランプ大統領、明らかに間違いです。
当のMC、ジャーナリストなる看板を掲げて活動もしており、仕事柄情報収集もしているはず、これはおかしいと思ったのです。
公共の電波で明らかな「嘘」をついたのです。
この様な事案、放送法に引っかからないのでしょうか？
事実誤認で公正・中立性が無し。
この時感じたのが、思想信条から、事実を捻じ曲げたのかなと？

というのも、24年前に購入した本に載っていた言葉が「営業左翼」。

著者谷沢永一氏は、その言葉を本で次のように定義していました。
「・・・進歩的文化人とは、今の風向きでは左翼の顔をしたほうがトクだと察して、計算のうえ、売名のため、社会主義者ではない社会主義的、共産主義者ではない共産主義的、その恰好を演じた役者にすぎない。戦後左翼は出世の近道であった。これを営業左翼という。・・・」

ここで「進歩的文化人」という言葉を使っていますが、共産主義、社会主義にかぶれ戦後オピニオンリーダーとしてマスコミに注目された人種、それが共産主義国家ソ連が1991年に瓦解した以降、ふりをしているだけでイデオロギー（政治信条）を主張せず、反権力的な言質をもって政府を批判し、あたかも正当性があるとのポーズをとっている人達ではないでしょうか？

戦後の言論界に一石と投じた本「『悪魔祓い』の戦後史」著者稲垣武氏にその言葉が使われていました。

しかし、今やだれもが情報を発信できるネット社会、今までのように「進歩的文化人」と言われる人達の発言が通用しなくなった時代が来ているのでしょう。

そのMCもSNSで「嘘」をついていると非難を浴びています。
テレビ番組に多く出演している傍ら、多くの本を出していますが、ジャーナリストとして取材する時間があったのでしょうか？

本来のジャーナリズムに則った仕事をしていないジャーナリストは篩にかけられる時代となっているのでは？